『飲食店専門』社労士

ポプラ社会保険労務士事務所

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辞めたアルバイトが戻ってくる!?

マクドナルドが始めた古いけど新しい人材確保の方法

飲食店では、アルバイトが退職するときに、店長が「忙しいときは、また手伝いに来てね」と声をかけることがあります。

学生時代にアルバイトをしていた人が、10年後、主婦のパートとして戻ってくることもあるでしょう。

以前働いていた人に、また働いてもらう。これは飲食店では珍しいことではありません。

ところが、マクドナルドが2026年4月、これを全国規模の制度として本格的に始めました。

しかも、最短1日、数時間だけの勤務も可能で、何度でも働けるというのです。

日本マクドナルドが始めたのは、カムバっ!クルーという制度です。

マクドナルドで働いた経験のある人が専用システムに自ら登録し、希望する日時の求人に応募することで、導入店舗で再び働ける仕組みです。

原則として履歴書や面接は不要。

以前働いていた店舗以外でも勤務できます。

以前働いていた人たちとのつながりを、全国規模の人材確保の仕組みにしたというのは、面白い発想です。

退職者の再雇用を、中小飲食店でも仕組み化するには!

実際、飲食店では、以前働いていた優秀なアルバイトに繁忙期だけ応援を頼むことがあります。

仕事を覚えているので、初めて採用する人よりも教育に手間がかからず、安心して仕事を任せられる場合も多いでしょう。

ただ、こうした再雇用は、店長と元アルバイトの個人的なつながりに頼りがちです。店長が異動したり退職したりすれば、その関係が途切れてしまうこともあります。

マクドナルドの「カムバっ!クルー」は、株式会社Matchbox Technologiesと協力して構築した専用システムを利用しています。
 

同社は一般企業向けにも「matchbox」というサービスを提供しており、退職者などを登録して、人手が足りないときに勤務を募集できる仕組みです。

さらに2026年7月には、同社が通常のシフト管理と単発勤務の募集を一体化した「マッチボックスシフト」の提供も始めました。

例えば、土曜日のランチタイムに人手が足りなければ、登録している元アルバイトに募集を出し、都合の合う人に働いてもらうことができます。

こうした仕組みは、中小飲食店でも活用が考えられます。特に複数店舗を経営する会社なら、店舗ごとの退職者を共有し、人手が足りない店舗で働いてもらうこともできるでしょう。

これまで店長個人の人脈に頼っていた退職者の再雇用を、会社全体で活用できる仕組みにしたわけです。

個人店なら、LINEで始められる?

では、個人経営の飲食店でも、同じようなことができるでしょうか。

実は、専用システムを導入しなくても、LINEを活用する方法があります。

 

最近は、お客様向けにLINE公式アカウントを利用している飲食店も多いと思います。
LINE公式アカウントは無料で開設でき、個別チャットや月200通までのメッセージ配信も無料で利用できます。

 

例えば、退職するときに、今後も勤務を希望するスタッフに専用のLINE公式アカウントへ登録してもらい、繁忙期に募集情報を送る方法です。

 

登録時には、氏名、以前勤務していた店舗、担当できる仕事、勤務を希望する曜日や時間帯などを確認しておきます。

LINEでやり取りしながら登録してもよいですし、Googleフォームを使えば、回答をスプレッドシートに自動でまとめることもできます。

そして、年末の宴会予約が増えたときなどに、勤務日、時間、時給、仕事内容をLINEで案内するのです。

希望者が応募し、店側が採用を決めれば、必要な時間だけ働いてもらえます。

もちろん、毎週働く必要はありません。

 

半年ぶりに3時間だけ働き、その後、また数か月空けて働く。

そんな関係でもよいわけです。

複数店舗やチェーン店なら、元スタッフを共有する仕組みも!

複数の店舗を経営している会社なら、さらに活用の幅が広がります。

例えば、10店舗の元アルバイトのうち、再び働く意思のある人に登録してもらい、会社全体で管理する仕組みです。

登録項目には、勤務可能な店舗や地域、担当できる業務なども加えます。

そして、各店舗から人手が足りない日時を本部に報告し、本部が元スタッフに募集案内を送る方法です。

LINE公式アカウントには、登録者の情報を整理し、条件に応じた配信を行える有料のCRMオプションもあります。

これを利用すれば、回答フォームと登録者情報を結び付けて管理することも可能です。

さらに本格的に運用するのであれば、マクドナルドが利用するmatchboxのような専用サービスを検討する方法もあります。

もっとも、店舗数によっては、最初からシステムに費用をかける必要はないかもしれません。

まずはLINEと登録者リストで運用し、登録者や募集件数が増えてきたら専用システムを検討する。


ただし、同じ会社の店舗でも、業態やレジの操作方法などが違えば、以前の経験だけですぐ働けるとは限りません。

どの店舗で、どの仕事を任せられるかという情報も大切になります。

1日だけ働く場合でも、労務管理は必要

社労士の立場から、一つ注意したいことがあります。

たとえ1日だけの勤務でも、雇用する以上は、労働条件の明示、労働時間の管理、賃金の支払いなどが必要です。

また、登録時に集めた個人情報は、利用目的や管理方法を明確にし、必要がなくなった情報は適切に整理する必要があります。

複数の店舗で元スタッフの情報を共有する場合も、同じ法人が運営しているか、別法人が運営しているかによって注意点が異なります。

LINEで応募を受け付ける仕組みと、雇用契約や給与計算の管理は、きちんと分けて考える必要があります。

辞めたアルバイトは、将来の人材かもしれない

飲食店では、学生の卒業や就職など、店に不満がなくても退職するケースが少なくありません。

そのような人たちが、数年後に再び働いてくれる可能性もあります。

もちろん、再び働きたいと思ってもらうには、以前の職場での経験も大切でしょう。

ただ、どんなに良い職場でも、卒業や引っ越し、家庭の事情などで退職する人はいます。
そのときに、また働きたいと思ったら連絡してもらえる関係を残しておく。

そして、店側も必要なときに募集できる仕組みを用意する。

昔から行われてきた退職者の再雇用も、少し仕組みを変えるだけで、もっと活用できるのかもしれません。

新しいアルバイトを募集する前に、以前働いていた人たちにもう一度声をかけてみる。


人手不足の飲食店にとって、意外と身近なところに人材がいるのかもしれませんね。


このコラムを書いた人

大橋 育也(1982年生 飲食専門社会保険労務士)
ポプラ社会保険労務士事務所 所長

名古屋市在住。
2012年、社会保険労務士事務所を開業。

社労士事務所と小売・飲食の上場企業の人事部での勤務経験を生かし、経営者の立場に立った法律だけでない現実的な労務管理のアドバイスを心がけています。
 

仕事では、法律や就業規則とにらめっこの毎日ですが、プライベートではフットサルで汗を流したり、名古屋グランパスを応援したりしています。

音楽ライブも好きで、美味しいお店を探すのも楽しみの一つ。

家では奥さんと猫と暮らしています。

堅苦しい社労士ではなく、経営者の方から気軽に相談してもらえる、身近な存在でありたいと思っています。